Googleでさえも苦戦、米国発ネットサービスが普及しない理由

またもや海外の有名サイトが韓国市場に定着できず撤退することになった。

 3Dバーチャルリアリティのコミュニティサービスとしてアメリカや日本で話題を集めた「Second Life」。日本では関連本もたくさん出版され、企業のSecond Lifeの中に店舗を作ったりしているようだが、韓国では話題にはなったものの、反応はよくなかった。どうしても利用したい気持ちになれない顔が怖すぎるアバター、スムーズに動かない3Dなど、一体Second Lifeのどこがいいのかよく分からないという反応がほとんどだった。


 Second Lifeの韓国撤退記事のコメント欄には、「Second Lifeって何ですか?」、「この記事を見て初めて韓国語サービスをしていることに気付きました」、「まだ潰れてなかったんですね」といった書き込みがあり、韓国内でどんな状況だったのかを物語っている。


 それでも運営会社リンデンラボは、2007年10月韓国のゲーム会社と会社を設立して韓国語サービスを始めた。結局ユーザーは増えず、韓国のパートナーだったゲーム会社も再契約しない方針を決めた。現在Second Lifeの韓国語サービスを担当した「セラコリア」社は宙に浮いた状態で、独自で3Dバーチャルリアリティサービスを展開するとしている。


 米国を中心にヒットしたインターネットサービスのうち韓国で失敗したのは、「My Space」の方が先立った。My Spaceなんて世界で2億人のユーザーがいるのに、韓国では2400万人の会員を保有した韓国産SNS「Cyworld」には勝てず、たった3カ月でサービスを中断し撤退してしまった。世界検索市場の6割を占めているというGoogleも韓国ではNAVER、DAUM、NATEの3大検索ポータルサイトを相手に苦戦している。韓国のネットユーザーは独特だから、ブランドパワーだけを信じて韓国のネットユーザーの好みを反映しなかったから、などなどの理由が挙げられている。

しかし、それは韓国だけが特別だから、というより、やっぱり他の国でサービスをすること自体とても難しいことなのだ。インターネットは国境がない、市場はグローバル化している、といわれても、やっぱりそれぞれ国民性があり、趣向があり、その国の人同士でしか分かち合えない何かがあるのだ。

 韓国のインターネットサービス韓国では大人気の「Cyworld」だって米国や台湾では失敗し、帰ってきた。ポータルサイトのNAVERも日本に進出してみたけどぱっとしないまま撤退し、2009年夏に改めて日本に再進出している。


 海外サービスはみんな韓国で失敗しているのかというとそうでもなく、YouTubeだけは健在だ。Twitterのユーザーも増えている。韓国の実名制度に反対し、匿名で利用できるからだ。またTwitterの場合は、つぶやきというサービスがまだなかった時に入ってきたので、市場独占効果があった。


 韓国ユーザーがほしがっているサービスとは何かを把握した結果成功した、とまでいうのは大げさであるが、進出したい国の実情を細かく把握したサービス設計をしているサイトは失敗しない。最初から無理に海外進出なんてしないのが、安全なのかもしれない。


 一方では、こんな心配もある。中国や日本のように人口の数が多いところでは無理をしてでもサービスを続けながら、人口が少ない韓国はだめならすぐパスしてしまう、あまり重要でない市場として見られているのではないかということだ。全てのインターネットサービスに義務付けられている実名制度もやっかいだし。


 韓国から次々に消えていく海外インターネットサービス。韓国のユーザーはレベルが高くて特別だから~なんて思わず、もっと世界と関わり合うことを考えた方がいいのではないだろうか。その方が韓国企業の海外進出にも役立つはずだ。


(趙 章恩=ITジャーナリスト)

日経パソコン
2009年11月18日

-Original column
http://pc.nikkeibp.co.jp/article/column/20091118/1020514/

韓国でもようやく発売 iPhoneが火を付けた端末値引き競争

11月28日、ついに韓国通信最大手のKTが「iPhone」を発売する。すでに予約受付初日だけで2万5000件を超える申し込みが殺到し、KTは発売当日、予約購入者1000人を招待した大々的なショーを開催する。(趙章恩)

 世界中で話題になっていたiPhoneをようやく手に入れることができるという興奮からか、韓国では学校でも会社でもiPhoneのことしか話題にならないほどだ。ベンチャー企業の社長や著名人らも自分のブログにiPhoneを予約したと書き込み、「絶対手に入れるべきだ」と盛り上げている。


 KTのiPhone予約サイトには、日本のiPhoneを使ったことがあるというユーザーらが期待のコメントを寄せている。熱しやすく冷めやすい国民性はまだ健在で、「iPhoneバブル」が懸念されているほどである。


 もっともこれには韓国特有の事情もある。韓国のモバイルインターネットは閉鎖的で料金も高かった。世界の流れに逆行してデータ通信の利用はあまり伸びず、ARPU(一人当たり利用料)の8割が音声通話とIT強国とはとても呼べない環境にある。そこにいつでもどこでもネットにアクセスできてアプリケーションも豊富なiPhoneが登場すれば、モバイルインターネットの普及に火を付ける可能性があるからだ。



「iPhone」発売を告知するKTのサイト画面


■2年契約で16GBモデルが無料に


 KTのiPhoneは3GS32GB、3GS16GB、3G8GBの3種類で、端末の出荷価格は32GBが94万6000ウォン(約7万5600円)、16GBが81万4000ウォン、8GBが68万2000ウォン。ただし、iPhone用に新設した2年契約のスマートフォン料金プランに加入すると、端末購入補助金で安く買える。


 KTがユーザーへ支給する端末購入補助金は「i-スリム」というプランが41万8000ウォン、「i-ライト」が55万ウォン、「i-ミディアム」が68万2000ウォン、「i-プレミアム」が81万4000ウォンとなっている。最も高い料金プランであるi-プレミアムは端末補助金と3GS16GBの端末価格が同額となっており、これに2年契約で加入すれば端末が無料で手に入る計算だ。


 ちなみに、端末購入補助金はキャリアが加入者へ端末を安く購入できるように支給する補助金のことで、これとは別に販売店向けの販売奨励金がある。2Gの端末であれば、代理店が販売奨励金を原資に端末価格を割り引くため、100ウォン端末(約8円)、1000ウォン端末といった安い端末が出回っている。
 
KTのスマートフォン料金プランでは、毎月の無料通話分や無料データ通信のほかに、KTが全国1万3000カ所に展開する公衆無線LANスポット「NESPOTZONE」からiPhoneを使ってインターネットにアクセスできるようになっている(無線LANゾーンから離れると3 Gのデータ通信に自動で切り替わるとKTは注意を呼びかけている)。



KTのiPhone向けスマートフォン料金プラン(付加価値税10%を除く)





■サムスン「OMNIA2」を対抗値下げ


 当然のことながら、このiPhone人気は他の携帯キャリアの大きな脅威となっている。携帯キャリア最大手のSKテレコムはさっそく、サムスン電子の最新スマートフォン「OMNIA2」をiPhoneと同じ料金設定で販売することにした。


 サムスン電子のOMNIA2は10月から販売されており、端末価格は8GBが 96万8000ウォン。SKテレコムの2年契約のスマートフォン料金プランに加入すると計70万ウォンほどの端末補助金が適用になり22万4000ウォンで買うことができた。これを一気に値下げしてiPhoneと同じく端末を実質ゼロウォンにする料金プランに改めるという。



高い料金プランほど端末購入補助金が多く支給される(KTのサイト画面)


■政府の意向に反する補助金競争が過熱


 しかし、端末購入補助金によるこうした値引き競争は、韓国政府がもともと望んでいた方向ではない。政府は補助金を減らす代わりにデータ通信や基本料を値下げして、より多くの加入者がメリットを感じられる料金制度をめざしてきた。例えば、LGテレコムは端末補助金の代わりに、18カ月以上の長期契約ユーザーの月額利用料金を11~25%割引する制度を導入している。


 キャリアは1年以上の長期契約を対象に約定期間に応じて補助金を支給することができるが、代わりにすべての端末とすべての加入者に同一金額を適用しなければならない。特定の端末だけとか、新規加入に限定するといった方法では、同じキャリアに長期間加入しているユーザーにメリットがないからだ。長期加入者もメリットを感じられる平等な補助金であれば制限しないというのが政府のこのところの方針である。


 その結果、キャリア同士の補助金競争も下火となっていたのだが、iPhone発売ですっかり台なしになった。モバイルインターネットの利用増加でコンテンツ産業を活性化するといったビジョンはどこへやら、目先の販売競争のための補助金がiPhoneによって以前より過激になった。スマートフォン競争をしているKTとSKテレコムはもちろん、LGテレコムも参戦して端末補助金を吊り上げている。





■アプリストアやSNSは置き去り?


 KTはiPhoneの補助金に相当する金額を他の端末購入者にも同じように支給し、既存加入者の端末買い替え時にも割引をしなければならない。KTとSKテレコムだけで4000万人近い加入者に1人40万~80万ウォンを支援するという計算になる。


 KTは携帯キャリア2位のKTFと今年合併し、有無線ともにシェア1位をめざしている。一方、携帯シェア1位のSKテレコムは有線ブロードバンドでシェア2位のSKブロードバンドを抱えており、ここでiPhoneに押されてしまっては4Gとスマートフォン時代のリーダーになれないと踏ん張っている。


 しかし、このまま補助金競争が続けば、売り上げは伸びても販売費用がかさんで利益に響くのは明らかだ。補助金競争に終止符を打たないと、アプリケーション開発や新規サービスへの投資を削るしかなく、長期計画による持続可能な成長は難しくなるだろう。


 KTもSKテレコムも、グーグルの携帯OS「Android(アンドロイド)」を搭載した端末を年内に発売すべく開発を急いでいる。Android端末も同じように補助金で無料となる見込みだ。質の高い端末を安く買えるのはいいことだが、モバイルインターネットの利用を支えるアプリストアやモバイルSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の強化を忘れると、また世界に置き去りにされることになる。




– 趙 章恩  

NIKKEI NET  
インターネット:連載・コラム  
[2009年11月27日]
Original Source (NIKKEI NET)
http://it.nikkei.co.jp/internet/column/korea.aspx?n=MMIT13000026112009 

iPhone発売にサムスン独自OS 韓国モバイル市場が変わる

いよいよ韓国でもアップルの「iPhone」が発売されることになった。2010年春にはグーグルの携帯プラットフォーム「Android(アンドロイド)」を搭載する端末も発売される。

 韓国でiPhoneは「来月フォン」というニックネームをつけられてしまった。「来月には出る」という報道が何度も繰り返されたせいだ。携帯キャリアのSKテレコムとKTの競争が激しく両方から出るのではないかとみられていたが、ひとまずKTから発売されることに決まった。




サムスン電子「OMNIA」シリーズの新機種


■今秋商戦はiPhoneシフト


 韓国の携帯電話メーカーはすでに昨年から、iPhone対策としてタッチパネル端末を次々と投入している。いよいよiPhoneが発売されることになった今秋の新機種は、すべてがスマートフォンというほどのiPhoneシフトである。


 サムスン電子は年末商戦に向けた新モデルとしてスマートフォン「OMNIA」シリーズ5機種を一気に発売した。さらに2010年を「スマートフォン元年」と位置付け、新製品を09年の20機種から倍増させるという。09年10月のサムスン電子の韓国内でのシェアはタッチパネル端末の好調で55.8%にまで達した。


 一方のLGエレクトロニクスも、副社長をリーダーとするスマートフォン担当事業部を新設するなど追い上げに必死だ。「最大のライバルはノキアではなくアップル」と述べ、世界市場に向けてスマートフォンで勝負をかける姿勢を見せる。09年には5機種、10年には10機種のスマートフォンを発売するという。



■キャリア系も端末製造に再参入


 こうしたなか、韓国最大キャリアであるSKテレコムの親会社SKグループもスマートフォン製造に乗り出した。SKグループは4年前に系列の携帯電話端末製造会社をパンテックに売却したのだが、スマートフォン市場の拡大をみて09年に再参入した。


 「W」というシリーズ名が付けられたSKのスマートフォンは、携帯電話からSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)やブログを利用したい人向けに特化している。SKグループのSNS「Cyworld」や主なブログサイトに写真、動画、メモなどを簡単に転送できるようにした。


 韓国の携帯電話からアクセスするモバイルインターネットは閉鎖的なネットワークで、キャリアのネットワークを出て勝手サイトにアクセスすることができないようになっている。WはSKテレコムのネットワークを経由せず直接ブログにアクセスできるという点が画期的で、グループ会社ならではの連携策といえる。



SKテレコムの「W」


■サムスンが独自プラットフォーム


 調査会社IDCによると、09年7~9月の世界のスマートフォン出荷台数は前年同期比4.2%増の4330万台で過去最高を記録したという。


 メーカー別シェアは、フィンランドのノキアが首位で37.9%、カナダのRIMが19.0%で2位、アップルが17.1%で3位。携帯電話世界シェアで2位のサムスン電子、3位のLGエレクトロニクスはともに圏外だ。成長が見込まれるスマートフォン市場での地盤固めは急務である。



サムスン電子のAndroid端末「MOMENT」

海外勢では米モトローラ、英ソニー・エリクソンがAndroid を搭載したスマートフォンに力を入れている。サムスン電子も欧州に続き北米でAndroid端末「MOMENT」を発売したが、11月10日に新たに独自のオープンプラットフォームをリリースすることを明らかにした。

 今年12月に公開される予定の「bada」は韓国語で「海」の意味で、サムスン電子のモバイル端末の共通プラットフォームとして使うという。外部の開発者がアプリケーションを開発するためのソフトウエア開発キット(SKD)の提供も予定しており、10年にはアプリ販売ストア「Samsung Application Store」でbada向けアプリの配信を開始するとみられている。


 世界シェア2位の端末ベンダーであるだけに、サムスン電子のあらゆるモバイル端末で使えるようになれば、規模は大きい。サムスン電子が自社のプラットフォームとアプリストアを持つことで、世界のモバイル市場にまた新しい変化をもたらすであろう。





■韓国モバイル市場は大変革期に


 韓国のスマートフォン利用者はまだ73万人、移動通信端末の1.5%を占めるに過ぎないが、10年には3.7%に増加するという予測もある。スマートフォンとモバイルWiMAXや無線LANを組み合わせれば、通話料を安く抑えられるという期待も高い。


 前回のコラムでも述べたように、韓国政府は通信キャリアに対しモバイルインターネットの料金値下げを促している。すでにW-CDMAとモバイルWiMAXのデュアル端末がKTから発売されるなど、スマートフォンが使いやすい環境へと変わり始めた。モバイルを中心に放送と通信の融合も進みつつある。iPhoneの発売とタイミングを同じくするように、韓国モバイル市場は今までにない大きな変化の時期を迎えようとしている。



– 趙 章恩  

NIKKEI NET  
インターネット:連載・コラム  
[2009年11月16日]
Original Source (NIKKEI NET)

テレビCM以上の影響力 韓国で全盛“ワイフロガー”って?




韓国の中小企業振興公団のブロガー募集案内 

企業が商品やサンプルをネットユーザーに無料で提供し、使用感などをブログやコミュニティーサイトに掲載してもらうことで宣伝効果を高める「口コミマーケティング」は日本でも盛んだが、韓国ではブログを持つ主婦が「ワイフロガー」と呼ばれ、マーケティングに大きな影響力を持っている。

 韓国では、ブログがきっかけとなって有名になった専業主婦が何人もいる。1日のサイト訪問者数が1万人以上の「パワーブロガー」たちの中には、企業と交渉して自分のブログでお勧め商品を販売する代わりに手数料をもらう人や製品開発に参加する人もいる。中にはCMのモデルになった人もいる。すでに小遣い稼ぎという範疇を超え、「1人企業」と言えるほど成長し、年間数千万ウォン(数百万円)を稼ぐワイフロガーが数え切れないほど登場している。

 日本人に比べ、韓国人は自分の顔写真や実名などをネットで公開することに抵抗が少ないだけに、ブログは信頼性のある生の情報源として人気を集め、検索結果でも上位にくることがある。商品はネットで直接買えるので、企業もテレビCMよりブログで宣伝するほうに注力する傾向が強い。

実際、韓国を代表するメーカーであるサムスン電子やLG電子も、ワイフロガーを活用している。洗濯機、オーブン、携帯電話、ノートパソコン、プリンターなど、ありとあらゆる商品を主婦ブロガーに提供し、「物語」を作ってもらう。ブロガーたちは「こういう時に使うと便利」「こんな機能もある」という感想や意見を写真や動画付きで紹介する。

 とくに、主婦の目線で書き込まれた体験記には、企業も思いつかなかったアイデアがどんどん紹介されている。写真や動画付きなので、作り話だと攻撃されることもない。主婦のブログに口コミを載せるぐらいで何の効果があるだろうかと思われるかもしれないが、それによりサムスン電子のオーブンは市場シェアが15%から48%にまで上昇したという。

 企業が狙っているのは主に1974-79年生まれの高学歴の主婦だ。育児が一段落し、時間的に余裕もあり、写真や動画を撮って編集してネットに載せられるだけのITの知識もあるからだ。彼女たちは、他の人との交流や社会活動に積極的でもある。

 韓国のアンケート結果を見ると、商品を購入する際に個人のブログを参考にしたと答えた人は48.5%で、企業サイトや企業のブログを参考にした38.7%より多かった。

 ただ問題は、ブログの力が大きくなればなるほど、自由度がなくなってしまうことだ。韓国では以前、企業が事前にブロガーに対し、「こういうこと(自社にとって不利なこと)は書かないでほしい」と要求したとニュースで報道され、話題になった。

 企業にとって、ブロガーはもろ刃の剣だ。費用対効果を考えると、口コミを広げやすいブログマーケティングはこれからも拡大するしかない。しかし、ブロガーの選定や管理はとても難しい。ブログマーケティングを専門とするPR代理店も増えているが、代理店の対応で企業の印象が悪くなり、ブログに悪口を書かれるケースもたびたび起きている。なかでも、ワイフブロガーを味方につけるのは簡単そうで難しい。有料広告よりも実は難しいのがブログマーケティングなのだ。(韓日ITジャーナリスト・趙章恩)


産経新聞社  ZAKZAK
http://www.zakzak.co.jp/digi-mono/internet/news/20091104/net0911041638004-n2.htm

企業がとる感染防止の秘策とは? 新型インフルで経済活動にも影響が

韓国政府は2009年11月3日、新型インフルエンザの伝染危険度を「警戒」から「深刻」へ一段階強めた。

 新型インフルエンザによる死者は11月9日付けで52人。その後さらに9人ほど増えている。死亡者数は日本とあまり変わらないが、韓国の人口は約4800万人と日本の3分の1に過ぎない。比率として韓国では3倍も死亡者数が多いことになる。芸能人の中でも感染者が広がり、有名人の子供が死亡するなど、韓国はパニックに近い状態になっている。


 観光やサービス産業、飲食店の打撃は大きく、新型インフルエンザの影響で回復の兆しを見せていた韓国経済がまた沈んでしまうのではないか懸念されている。地域祭りや大型イベントはほとんど中止されている。それでも韓流スターが登場するイベントには、新型インフルエンザで人があまり来ない今がチャンスとばかりに日本のファンが韓国まで駆けつけている。


 子供とお年よりの感染が多いが、感染した場合その家族も全員1週間ほど自宅から外に出てはならないため、企業や政府機関では在宅勤務を余儀なくされる人が増加している。


 その影響からか、画像会議・音声通話・ファイル送信ができるインターネットメッセンジャーの利用が増加している。メッセンジャーさえつながっていれば、在宅勤務であってもリアルタイムで会話ができて会議にも参加できるので、1週間ぐらいは問題なく過ごせるからだ。



在宅勤務に有用なインスタントメッセンジャー



 トラフィック調査会社のコリアンクリックのデータによると、韓国でもっとも利用者の多いNATEメッセンジャーの利用者は、10月19~25日726万人から10月26日~11月1日754万人へと3.7%ほど増えている。同じ期間中インターネット全体の利用者数は1.1%しか増えていないので、メッセンジャーだけが特に利用が伸びていることがわかる。


 しかし韓国ではメッセンジャーを業務用に利用している会社が多い。インターネットのアンケート調査では、1202人の79.1%が業務時間中にメッセンジャーを利用していると答えた。メッセンジャー利用が禁止されていると答えた人は9.9%しかなかった(残り11.0%は使っていないと回答)。


 業務時間中のメッセンジャーは7割以上が友達と雑談するために利用していて(複数応答)、業務用に使っていると答えた人は4割ほどしかいなかった。使っている理由は、リアルタイムで会話ができる、迅速な資料の送受信や質疑応答、仕事をしながら会話できるといったことがあげられた。元々メッセンジャーを会社の中で利用している文化があったので、在宅勤務でも電話やメールよりメッセンジャーでやりとりする方が多いのかもしれない。


 新型インフルエンザの恐怖は銀行の利用スタイルも変えた。


 不特定多数が集まる場所だけに、銀行窓口担当者5人が集団感染し支店を閉鎖した銀行が出たからだ。顧客の安全のため、これからも感染危険度の高い支店は閉鎖する方針だ。銀行の支店では感染を恐れ、社員にマスクを利用させ、入り口で消毒、雑誌や新聞もおかないことにしている。大型店舗では熱感知カメラを導入することも検討されているほどだ。

人と接触せずにお金を振り込む、ファンドや信託・定期貯金に加入できるインターネットバンキングやモバイルバンキングの利用が銀行ごとに前年同期比10~15%ほど増加しているという。インターネットから定期貯金や積立貯金を申し込むと0.2%ほど金利が上乗せされ、貸出もより安い金利が適用される。税金納付、電気代やマンション管理費なども全てインターネットバンキングで解決できる。


 このようなメリットがあっても、やっぱりインターネットバンキングよりは直接銀行の窓口に行って相談しながら済ませるのが安心だった主婦やお年寄りの間でも、コールセンターに電話して何度も教えてもらいながらインターネットバンキングにチャレンジしているという。貯金や振込みといった基本的な機能の他に、財テク・保険相談やチャット相談コーナーの利用も20%以上増えているそうだ。


 あれだけ普及させようとしても伸びなかったモバイルインターネットやモバイルバンキングも、新型インフルエンザ恐怖のおかげで利用が増加している。


 感染者が増え休校になった小学校の学生を対象にしたEラーニングやオンラインゲームも利用者が増加していて、ここぞとばかりにオンラインゲームを応用した数学教育サイトや英会話サイトの広告も目立って増えている。新型インフルエンザで沈みところあれば生き返るところあり。それでもやっぱり新型インフルエンザの影響による景気後退は心配である。インフルエンザの猛威はいつまで続くことやら。


(趙 章恩=ITジャーナリスト)

日経パソコン
2009年11月12日

-Original column
http://pc.nikkeibp.co.jp/article/column/20091112/1020372/

韓国版WiMAX,最後の賭けに出る,音声通話サービスの成否が命運握る

日経エレクトロニクス2009年10月19日号


ワールド・レポート

韓国版WiMAX,最後の賭けに出る,音声通話サービスの成否が命運握る



趙 章恩(チョウ・チャンウン)
ITジャーナリスト


 2009年9月3日,李明博政府初のIT戦略である「ITコリア5大未来戦略」が発表された。「韓国の全産業の競争力はIT(情報技術)の力にある」(李大統領)とし,IT産業そのものを支援すると同時に,他の産業とITの融合などを支援していく。これによって,自動車,造船に続いて国内生産で1兆ウォン(1ウォン=約0.07円で700億円)を超える産業を10部門以上に増やすのが目標である。政府はこのIT戦略によって,韓国の潜在成長率が0.5%上昇すると見込んでいる。


 具体的には,「既存産業とITの融合」「主力IT関連産業(半導体,ディスプレイ,携帯電話機)」「ソフトウエア」「放送通信(WiBro,IPTV)」「Gビット高速インターネット」の5大部門を強化する。これらにおいて,装置の国産化や世界市場シェアの増加などを支援していく。2013年までに,政府が14兆1000億ウォン(約9900億円)を,民間が175兆2000億ウォン(約12兆2600億円)を投資する。


 この戦略を推し進める司令塔として,李政府は2009年下半期に大統領直属の「IT特別補佐官」を新設した。同政府は2008年,IT産業の振興ではなく,すべての産業をITと融合して発展させるとして,それまでIT政策を担当していた情報通信部を廃止している。


加入者はわずか23万人


 今回のIT戦略の中で,大きな注目を集めているのが「WiBro」である。WiBroは,WiMAX(IEEE802.16)規格をベースに,韓国の ETRI(電子通信研究院)らが中心となって独自に拡張した無線通信規格である。料金が高い3Gのモバイル・インターネットに代わる,安価で,かつ時速 100kmで移動しながらでも使える高速インターネット・サービスとして,政府の肝いりで開発が進められた。商用化は2006年6月と,WiMAX関連のサービスでは世界で最も開始が早かった。WiBroを内蔵し,全国各地に設置したカメラによる道路のリアルタイム映像を確認できるPNDが登場するなど,新たな市場の形成に向けて期待も大きかった





WiBroへの期待は大きいが…





『日経エレクトロニクス』2009年10月19日号より一部掲載


続きは日経エレクトロニクス(2009年10月19日号)で

普及が災い? 悪用された携帯電話の小額決済システム

 「以前、電話番号を交換した○○ですが、私の顔写真を添付するので確認したら連絡ください」。こんな、SMS(ショートメッセージ)が不特定多数の携帯電話に送信されている。その写真をダウンロードしようとすると自動的に有料コンテンツサイトにつながり2990ウォンが決済される。


 この手のスパム詐欺で40万人から17億ウォンを騙し取った犯人と、112万人から117万回に渡り33億ウォンを騙し取った犯人が逮捕された。被害者の中では同じ手法で何度も騙された人がいた。携帯電話料金の明細を細かく確認せず、いつもより200~300円増えたことぐらいはあまり気にしない人が多かったのも被害額が膨らんだ原因となった。


 小学生向けのコミュニティサイトのメッセンジャーを利用し、「イベントに当選したけど景品を発送するためには保護者の携帯電話番号と住民登録番号が必要」と騙して聞き出し、小額決済で1億ウォン以上を騙し取った犯人も逮捕された。


 便利で安心な携帯電話の小額決済システムが、いとも簡単に悪用できる決済方法だったのだ。


 日本では電子マネーの利用者が急増している中、韓国では2000年世界初のサービスとして登場した携帯電話の小額決済が益々勢力を拡大させている。


 携帯電話の小額決済はキャリアに関係なく利用できるもので、Web画面に携帯電話番号と氏名、住民登録番号を入力すると個人を認証し、その携帯電話に6桁のインスタント暗証番号が送られてくる。これを3分以内にWeb画面に入力すると決済終了。携帯電話の利用料金と一緒に合算請求される。決済代行会社のサイトからリアルタイムで決済内訳、決済時間などを詳細に確認することもできる。


他人の携帯電話番号を盗もうとしても、携帯電話に送られてくる暗証番号も必要なので、名義人の住民登録番号を手に入れ、携帯電話そのものも所持していないと盗めない。クレジットカードより個人認証しやすく便利な支払方法として、ネットユーザーの10人に7人が利用しているという。


 カード番号や口座番号が残ることもないし、携帯電話の小額決済なら月々使える金額が決まっているので安心できるということから利用は益々増えている。以前はデジタル音楽や映画VODといった有料デジタルコンテンツの決済が主流だったが、今では書籍、化粧品、衣類などインターネットショッピング全般、宅配便、公共料金、新聞購読料、大学入試願書、国家試験受験料、映画チケット、料理出前などでも使えるようになった。2009年の携帯電話小額決済取引規模は1兆8000億ウォン(約1400億円)、2002年に比べ6倍も成長した。


 しかし安全だと思われていた小額決済にも抜け道はあった。より便利な決済のために、1回の課金が3000ウォン(約220円)未満の場合、住民登録番号を使った個人認証をしなくても決済できるようにしたところ、すぐに悪用されてしまったのだ。それが上記、一連の詐欺事件である。


 電子マネーやモバイル決済のように手軽な決済手段が増えれば増えるほど、それを悪用した犯罪の手口も巧妙になる。200~300円の小額だから仕方ないとあきらめてしまうと、犯罪は繰り返され被害が大きくなってしまう。知らない相手からの親しげなメールは無視するのが一番だが、騙されたと気付いたらすぐ警察や関連団体に届け出ることで似たような犯罪を食い止められる。


 韓国は住民登録番号があるから楽に個人認証できて安心、と思いきや、その住民登録番号のせいで被害に合うことも増えている。何事も光あれば影があるものだけど、日本も個人識別番号制度導入には十分気をつけてほしい。

(趙 章恩=ITジャーナリスト)

日経パソコン
2009年11月4日

-Original column
http://pc.nikkeibp.co.jp/article/column/20091104/1020118/

韓国CM REPORT – ロッテ – ヨ・ウクファン




ヨ・ウクファン プロフィール


1979年12月23日生まれ。


189cm、75kg。モデルとしてデビュー後、神秘的な視線で人気を集め、ベストドレッサー賞、新人モデル賞を受賞し、ドラマ『学校4』、『ノンストップ3』、『ロマンスハンター』などに抜擢された。2001年KBS放送演技大賞青少年新人賞受賞。2004年から芸能兵士として軍服務後、復帰、2008年演劇『悪い磁石』に出演。弟のヨ・スンヒョクもモデルを経て俳優に転身、「ヨ・ブラザース」と呼ばれている。





セブンイレブン



出演




ヨ・ウクファン

放映日




2002年4月

元気いっぱいに自転車に乗りながら、片手でおにぎりを食べる高校生たち。ワンタッチで簡単に食べられるおにぎりが登場しました~というCMですが、初々しい高校生役のヨ・ウクファンは、当時すでに25歳。でも、普通の高校生に見えますよね! 189cmという長身に、スタイリッシュなファッションが話題の新人で、若者向けドラマで母性本能をくすぐる、ちょっと変わった人物の役を演じ、絶大な人気を誇りました。ドラマのヒット後すぐに徴兵で入隊、2006年に復帰しました。最近では、真の俳優になるためのステップアップとして、演劇に夢中になっています。


韓国でも、おにぎりは昼食として、また、ちょっと小腹が空いたときに食べるものとして、コンビニの定番メニューとなっています。韓国でおにぎりは「サムガッキンパプ(三角海苔巻き)」といいます。


「サムガッキンパプ」の具は、韓国らしくプルコギやキムチが人気で、日本の梅干、昆布、おかかなどが入っているおにぎりは売っていません。韓国では梅のことを「メシル」と呼び、梅酒や梅茶、梅チャンアチ(梅をコチュジャンの中に入れて熟成させた、保存食品の一種)などとして食べますが、梅干というものはありません。健康食品として、日本から輸入した梅干を売っているスーパーやコンビニもありますが、「日本で梅干というものを食べて、酸っぱくて仰天した!」なんて大げさにいう人も少なくないようです。


韓国にもコンビニはたくさんあり、売っている品物も日本とあまり変わりません。雑誌の立ち読みはしませんが、お客さんがおにぎりにカップラーメンを買ってお湯を入れてもらい、その場で食べたり、お弁当を温めてもらったり……。そしてもちろん、24時間いつでもオープンしているところは同じです。海外に行くと、その国のコンビニでおいしそうなお菓子や、「これは一体何?」というような、おもしろい食べ物を探索するのも楽しいですよね。明洞(ミョンドン)にあるロッテホテルから出て左、地下歩道の前で右に信号を渡ったところにも、セブンイレブンがあります(2008年2月現在)。ぜひ立ち寄ってみてください。



– BY  趙章恩


ニッコリア 
韓国CM動画「ニッコリアCM」
Link
http://ni-korea.jp/lottecm/details.php?id=200204&dr=food

ネット検索は信用できない? ユーザー詐称する広告代理店を処罰

Yahoo知恵袋を始めとして、教えてgoo、価格ドットコム、アットコスメなど、ユーザーがユーザーへ質問し教えてもらったり、商品を購入する前に同じユーザー目線で書かれた他の人の経験を検索して参考にしたり、ということが定着している。

 韓国でもブロードバンドが始まって間もない頃から、オンラインゲームのチャットを利用して宿題を教えてもらったり、コミュニティサイトを通じて口コミをしたり、もっとさかのぼればPC通信の時代から見ず知らずのユーザー同士が助け合ったり、ということがよくあった。


 韓国で最も利用されている口コミはポータルサイトNAVERの「知識検索」。ユーザー同士が質問をして教えてもらうサービスだ。「ノートパソコンの中でもっとも軽いのはどれ」「携帯電話AとBのどっちを買うべき」「二重手術が上手な整形外科はどこ」「深夜にやけどをしてしまってどうしたらいい」「交通事故を起こしてしまった場合はどのように対処すればいい」、といった今すぐ解決したい疑問が書き込まれ、みんなが自分の経験を語りアドバイスしてくれる。キーワード広告やバナー広告、企業が提供する情報よりも信頼できる情報として親しまれてきた。


 ところが、ユーザーの信頼の上に成り立つ知識検索を悪用した広告代理店6社が摘発されたことから、口コミの信頼ががた落ちしている。盗んだ個人情報で4900個ものアカウントを作り、一般ユーザーのふりをして「ここがよかったよ~」と、特定のお店やWebサイトの宣伝をしていた。つまり、私達が利用したのは知識検索ではなく広告検索だったのだ。


 なんと、2008年11月から09年6月まで、2万4000件ものユーザーを詐称した宣伝を書き込み、広告主から1億4000万ウォン(約1100万円)を受け取っていた。さらに、特定キーワードの質問には自動的に広告が答えとして登録されるプログラムや、広告が書き込まれた掲示物を推薦して検索キーワード順位上位に押し上げるプログラムまで使っていたのだ。このプログラムを68社もの広告代理店に販売したというから、「検索キーワード上位にあるものがホッとな話題」ではなかったということだ。口コミのように書かれた広告は、主に整形外科、フラワーショップ、ショッピングモール、アダルトサイトの広告に集中していた。

NAVERも広告を書き込んだIDやIPアドレスではアクセスできないようにしたが、自動プログラムにまでは対応しきれなかったようだ。これからは取り締まりを強化し、信頼して利用できる知識検索にしていくとしている。


 この直後に行われたアンケート(回答数1016人)では、実に84.8%の人が「検索結果の信頼性に疑問を感じる」と答えている。NAVERが信頼を取り戻すには時間がかかりそうだ。信頼できない検索サービスとしては(複数選択)知識検索56.3%、ブログ32.8%、ニュース21.8%、カフェ(同好会)14.4%の順だった。検索結果を信頼できない理由については、ほしい情報が出てこない、専門性がない情報、内容に不満(広告ばかり)といったことが選ばれた。


 警察は、「これは消費者の意思決定を妨害する悪質な行為であるため起訴した」と説明している。このように信頼がなくなってしまうと、自然とインターネット広告市場の萎縮につながる。1回クリック当たりいくらか費用を払う広告ではなく、このように抜け道を使った広告をすれば費用も安く収められるからだ。


 今回の事件は検索サービスや広告の信頼をなくすだけでは済まなかった。個人情報を盗んでIDを大量に作り利用していたというのがもっと深刻な問題である。知らないうちに共犯者になっていた4900人に、その事実を知らせてあげるべきではないだろうか。


 ショッピングの前は検索が当たり前だったのに、全部広告に騙されていたような気がして後味が悪い。広告か口コミかを判断するのはやっぱりユーザー自身。嘘を見抜く目を持たないといけない。この際、検索に頼る受け身なユーザーにならず、些細なことでもどんどん自分から情報発信して、健全なネット作りに一躍してみたくもなる。ユーザー同士の助け合い、マスコラボレーションはこれからも萎縮されないことを願う。


趙 章恩=ITジャーナリスト)

日経パソコン
2009年10月28日

-Original column

http://pc.nikkeibp.co.jp/article/column/20091028/1019904/

韓国CM REPORT – ロッテ – チャン・ジニョン


チャン・ジニョン プロフィール


1974年5月16日生まれ。


169cm49kg。1992年ミスコリア忠南に選ばれ1996年ドラマの助演で芸能界入りしたが、ドラマでは芽が出ず映画に移ってから輝き始めた。2001年映画『ソルム(鳥肌)』で韓国で最も権威ある映画賞、青龍映画賞主演女優賞を受賞。映画『菊の香り』『シングルズ』『反則王』『青燕』などに出演。2005年チャン・ジニョンが3年ぶりに主演した日韓合作映画『青燕』は、アジアで初めてのパイロットになった韓国人女性の実話を元にした物語。





ロッテキャッスル



出演




チャン・ジニョン

放映日




2007年4月

これは「ロッテキャッスル」という、韓国でも高級なことで有名なマンションのCMですが、韓国のマンションはこんなお城みたいにゴージャスだと誤解しないでくださいね。あくまでも「お城のようなマンション」というブランドイメージですから……。


チャン・ジニョンの8年ぶりのドラマ復帰作として注目された『ロビイスト』は、120億Wの制作費をかけ、米国ロケまで敢行した大型プロジェクトでしたが、同じ時間帯に放映されたヨン様の『太王四神記』に視聴率でも話題性でも完敗してしまいました。この作品は、韓国ドラマとしては初めて武器ロビイストの活躍を描いたドラマになるはずが、いろいろな制約から、結局つじつまの合わない疑問だらけの恋愛ドラマになってしまったのがとても残念です。完璧にそのキャラクターに没頭しないと気が済まないチャン・ジニョンらしく、7ヵ月以上も『ロビイスト』のために英語を勉強し、乗馬、バスの運転まで習ったのに……。次回作を期待したいですね。


ドラマの視聴率は悪くても、チャン・ジニョンの女優としての評価は相変わらず高く、出演しているCMすべてにおいて長期契約が結ばれるほど、韓国人が憧れる女優でもあります。2007年には、テレビの撮影監督が選んだ「2007年最高演技賞」を受賞しました。


また、あるファッションブランドが開催した「2007年、今年の女性賞」にも選ばれました。今の時代が要求する女性像に合致していて、女優として、そして広告モデルとして、スタイリッシュで堂々と自信あふれる女性の魅力を表現していることが高く評価されました。この賞金をシングルマザーのための福祉機関に寄付したことで、さらに話題になったのです。その他人を思いやる美しい心も、美の秘訣なんでしょうね。


– BY  趙章恩


ニッコリア 
韓国CM動画「ニッコリアCM」
Link
http://ni-korea.jp/lottecm/details.php?id=200704&dr=facilities