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LCDモニター、価格競争が激化

ベンダー各社は大画面化に走る

 

 

【ソウル発】Windows Vistaの発売が影響を及ぼし、三星電子、LG電子など主なメーカーの大型LCDモニターの価格が下落している。マイクロソフトが「Vistaは22インチ以上のLCDモニターに最適化されている」と発表したことから、メーカーはワイドモニター市場が成長するだろうと見込み、大型モニター製造にシフトする企業も増えている。2006年のモニター市場は20インチ以上のシェアは11％ほどだったが07年は25％に拡大すると予想され、すでに50種類ほどのモニター製品のうち29種類の製品が20インチ以上となっている。

 

　一連のVista発売に伴うモニター大型化競争の影響からか、既存の20インチ以上モデルの価格が前年比で半額近くまで下落している。22インチ、24インチの大型モニターも同じように大幅の値下げが行われた。20インチは20万ウォン（約2万4000円）台、22インチは40万ウォン（約5万円）台にまで落ちた。一部中小メーカーはVista認定を急ぐ一方、20インチモニターを19インチモニターよりも安く販売しているほどだ。

 

　三星電子は20・22・24インチ大型LCDモニターの新モデルを12月と1月、立て続けに発売し、性能はもちろんデザインも優秀なプレミアム製品であることを強調し、Vista環境では三星電子製モニターが最も適しているとアピールしている。

 

　LG電子も19・20・22・24インチLCDモニターの新モデルを一挙に発売し、3000:1明暗比、応答速度2msと高性能をアピールしている。タッチスクリーンや回転できるモニターも注目されている。

 

　オンラインゲームやVOD鑑賞に利用することが多いPCモニターの買い替えは早速始まっていて、ユーザーは19インチから22インチへのシフトを急いでいる。ソウルの秋葉原といわれる竜山（ヨンサン）では一度に50－60台にも及ぶ22インチLCDモニター大量注文が毎日全国から届き、家電販売店のほとんどが月1000台以上販売するほど活気に溢れている。

 

　モニターに限らずLCDTVの大画面競争もすごいことになってきた。82インチフルHD LCDTVも登場する。LCDTVパネルの生産量が20％ほど増えていることから今年はさらに価格競争が激しくなる見込みだ。40インチTVは前年比40％、32インチは30％ほど安くなっている。50インチの値段も下がり始めている。一方で、市場で人気の高い40インチが42インチより値段が高くなる現象も起きている。

趙章恩（チョウ・チャンウン＝ITジャーナリスト）

 

［BCN This Week 2007年2月12日 vol.1174 掲載］ Link 

 

 

XP搭載パソコンに逆戻り

 

【ソウル発】韓国で1月31日に発売されたWindows Vistaは発売から2週間ほどたった時点でも、一部オンラインゲームとインターネットバンキングなどが使えなくなるサイトがあるという理由でユーザーが購入を控え、逆にXP搭載パソコンがよく売れている。

　パソコンメーカー各社は年末年始と卒業・入学シーズンを狙ってVista搭載パソコンを発売したが、売れ行きを見て、急きょ、VistaからXP搭載パソコンに展示を変える売り場が続出している。

 

　三星電子は「徐々に出荷量を減らす予定だったXP搭載機種を急いで増やしている。オンラインでもオフラインでもXP搭載機種のほうが売れている」とコメントしている。

 

　それだけでなく、Vista搭載機種を購入してからいつも利用しているゲームやサイトを利用できなくなったと、購入代金の払い戻しや交換を要求する問い合わせが増えているのも悩みだ。

 

　LG電子、三宝（トライジェム）、HPなど他のパソコンメーカーも同じような状況にある。だが、XP搭載機種を購入するとVista無償アップグレードクーポンを提供するイベントを開いているので、まずは安心できるXP搭載機種を購入する傾向が強くなっているのも事実だ。

 

　マスコミは「Windows Vistaはスターにあらず」と批判し、米国や日本より高く設定されている価格とActiveX問題を早く解決するようマイクロソフトに求めている。

 

　韓国ITサービス産業協会も公式見解として「韓国ITサービス業界の意見を取りまとめ、マイクロソフトのWindow Vista問題を解決しなければならない」と催促している。協会は「電子政府サイトがWindowsに合わせて構築されているのを知りながら、Vistaによって発生可能なすべての問題の責任を特定のシステム開発業者に転嫁し、システム維持補修業者が単独でVista環境に合わせて既存システムを修正していくのは業界に大きな負担となるだけに、一方の犠牲を強要しないで合理的で効果的に、この問題を解決しなければならない」などといった問題点を列挙し、マイクロソフトに対応を求めた。

 

　協会はまた、単純にマイクロソフトの提示する対応策ではなく政府自ら対応案を決定をしないと、また同じことの繰り返しになるとも警告している。

趙章恩（チョウ・チャンウン＝ITジャーナリスト）

 

［BCN This Week 2007年3月5日 vol.1177 掲載］ Link